情報発信コーナー

●株式会社マクロミル
尾木ママこと教育評論家の尾木直樹氏と共同作成
『いじめの未然防止・早期発見を目的とするアンケートテンプレート』を4月23日から提供開始

 株式会社マクロミル(本社:東京都港区、代表執行役:小西克己、以下「マクロミル」)は、教育評論家の尾木直樹氏と共同で、『いじめ未然防止・早期発見を目的とするアンケートテンプレート』を作成し、マクロミルのセルフ型アンケートツール「Questant(クエスタント)」の中で、2015年4月23日から提供を開始します。
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●東京書籍株式会社
東京書籍、キャリア教育支援サイト「EduTown あしたね 東京都版」を公開

 東京書籍株式会社(本社:東京都北区、代表取締役社長:川畑 慈範)は、これまで全国約5,000校、85万人が利用するキャリア教育支援ウェブサイト「EduTown(エデュタウン)あしたね」を運営し、進路指導や総合的な学習の時間における職業調べにご利用いただいて参りました。2015年4月に城北信用金庫(所在地:東京都荒川区、理事長:大前 孝治氏)と株式会社ウィズ(本社:東京都八王子市、代表取締役:平井 賢一氏)の協力を得て、東京都北区・荒川区・足立区・八王子市で働く仕事人のインタビューを行い、「EduTown(エデュタウン)あしたね 東京都版」として公開いたします。
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●イーオンは、イーオンキッズ保護者を対象とした「子どもの英語学習に関する意識調査2015」を実施
 ~小学校の英語教育、「早期化」には約9割、「5~6年時に教科化」には約6割の保護者が肯定的~

 英会話教室を運営する株式会社イーオン(本社:東京都新宿区、代表取締役:三宅義和、以下「イーオン」)は、全国のイーオンキッズに通う小学生以下のお子様の保護者598名を対象に、「子どもの英語学習に関する意識調査2015」を実施しました。
 文部科学省によって、今後2020年までに小学3~4年生から英語教育を開始し、小学5~6年生の英語学習を「教科化」する方針が示されるなど、初等教育における英語学習は大きな転換点を迎えています。
 そこで今回の調査では、英語教育実施の早期化について保護者がどのように考えているのかをはじめ、「小学校英語と英会話スクールとの使い分け」などについて調査しました。
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●「くすり」の正しい使い方を学ぶために=「出前研修」実施
2012年度から中学校で義務化、13年度から高校でレベルアップした「くすり教育」。コンビニやインターネットでの一般用医薬品販売など規制緩和が進む中で、正しい知識と使用方法を生徒たちに習得してもらうのが目的だ。そのような中、くすりの適正使用協議会は、認定アドバイザーによる出前研修を教諭や学校薬剤師の先生、また一般の方を対象に実施している。これまでに約6,000名が受講し、くすり教育の背景や教えるための知識、授業の進め方などを習得している。
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●平成26年度『全国学力テスト 問題・解答例』はこちら

●平成24年度『全国学力テスト 問題・解答例』はこちら

●内外教育2012年6月19日号掲載の わたしの学校経営「ダメなものはダメ」合言葉で指導= 高野良彦 相模原市立内出中学校長 からの詳細報告書を掲載します。
「いわゆる荒れた学校」をいかに変えたか、その再生への道筋を記した報告書です。ご一読ください。

報告書(PDF 6.07MB)
お知らせ
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(ファイルサイズ 約 2.5 MB)
12/12 更新
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